AIや自動化技術の進展により、物流業界には新たな職種が次々と生まれており、従業員の継続的な教育と研修が経営課題となっています。EDIに関わる人材も、求められるスキルセットが大きく変わってきています。

EDI担当者に必要なスキル

EDIに関わる業務を担うには、業務とITの両面を理解できる能力が求められます。具体的には、

• データマッピング設計：取引先のフォーマット仕様を読み込み、自社システムとの対応関係を設計する能力
• フォーマット仕様の解釈：流通BMSや独自仕様の文書を正確に理解する能力
• トラブル発生時の原因切り分け：ログを読み、データ不整合の原因を特定する能力
• 取引先との技術調整：仕様の不明点を取引先のシステム担当者と協議する能力

業務だけ詳しい人、ITだけ詳しい人、ではなく、両方を横断して語れる人材がいるかどうかが、EDI運用の安定性を大きく左右します。

周辺技術への理解も求められる

EDIだけで完結する業務は少なく、WMS、WCS、AI、データ分析といった周辺技術への理解も求められるようになっています。EDIで取り込んだデータが、社内の他システムや分析基盤とどう連携するかを設計する場面では、特定の技術領域に留まらない広い視野が必要です。

「EDI担当者」というよりも、「データ連携基盤の設計・運用を担う人材」と捉えたほうが、求められる役割の本質に近いといえます。

内製と外部活用の組み合わせが現実解

中小企業では、これだけの能力を持った人材を社内だけで育てるのは現実的ではありません。新卒採用や中途採用で確保するのも、スキルセットの希少性から容易ではありません。

現実的なアプローチは、外部のコンサルタントや専門ベンダーを部分的に活用しながら、社内人材を段階的に育てていく二段構えです。

• 立ち上げ期：外部の専門家に設計・実装を主導してもらい、社内人材は伴走しながら学ぶ
• 安定期：日常運用は社内で回し、新規取引先追加や大きな仕様変更時のみ外部支援を活用
• 発展期：社内人材が中核を担い、外部はスポット相談で活用

このような段階を経て、社内に知識を蓄積していくことが、長期的に安定した運用体制を作る近道です。EDI関連人材の育成は、短期間で完了する話ではなく、複数年スパンでの計画的な取り組みとして位置付けることが重要です。