EDI（Electronic Data Interchange、電子データ交換）は、企業間で受発注・出荷・請求などの取引データを、決められた標準フォーマットで電子的に交換する仕組みです。従来の電話・FAX・紙伝票による取引を電子化することで、入力作業の削減、ヒューマンエラーの防止、処理スピードの向上、コスト削減を実現します。日本の流通業界では「流通BMS Ver1.3」が標準規格として広く採用されており、中小企業にとっては大手取引先との取引継続条件としてEDI対応が必須となるケースが増えています。

EDIの成り立ちと種類

EDIの起源は1960年代の米国にさかのぼり、運輸業界での書類の電子化から始まりました。日本では1970年代から金融業界（全銀手順）、製造業（JCA手順）などで独自に発展し、業界ごとに異なる規格が乱立する時代が続きました。2000年代以降、インターネット技術の普及に伴い、業界横断で利用できる新世代のEDI規格が整備され、流通業界では「流通BMS」がその代表となりました。

EDIで交換されるデータは、単なる「電子化された伝票」ではなく、機械同士が正確に解釈できる形式に標準化されたメッセージです。XMLやCSV、独自バイナリ形式などで構造化され、フィールドの並び順、データ型、必須項目などが厳密に定義されています。送信側と受信側でフォーマットが一致していないと正常に処理されないため、EDI導入における大半の作業は、この「フォーマットを揃える」設計と実装に費やされます。

EDIは大別すると2種類あります。一つは業界標準規格（流通BMS、ZEDI等）に準拠した「業界標準EDI」、もう一つは取引先固有のフォーマットで通信する「個別EDI」です。実際の取引現場では、標準規格をベースにしつつも、取引先ごとに固有のカスタマイズが加わるケースが多く、対応には一定の柔軟性が求められます。